カーナビ盗難に備える特約の選び方

カーナビは高額かつ転売価値があるため、車上荒らしの主なターゲットとされ続けています。特に一体型ナビや高機能ナビは、盗難時の被害額が数十万円にのぼることも。

しかしながら、基本的な自動車保険（車両保険）では対応に差があるため、適切な特約を選ばなければ補償を受けられない可能性もあります。

■ カーナビ盗難に対応する主な補償制度

【1】車両保険（一般型・エコノミー型）

【2】車両身の回り品補償特約（特にポータブルナビ向け）

• 車内に積載していた私物の破損・盗難を補償
• 携帯ナビやスマートフォンナビ、ドライブレコーダーなども対象になり得る
• 一般的には10〜30万円程度まで補償（1品ごとの限度額あり）

■ 特約の選び方：カーナビの種類と設置状態に注目

【ステップ1】カーナビの設置タイプを確認

ナビの種類	設置状態	補償の対象となる保険
一体型（純正・ディーラーオプション）	車に固定されている	車両保険（一般型 or 限定型）
社外品一体型ナビ	固定されている	車両保険で補償される可能性大（要確認）
ポータブルナビ・吸盤型ナビ	着脱式・持ち運び可	車両身の回り品補償特約が必要

【ステップ2】保険のタイプを確認

• 一般型車両保険：自損事故・盗難・いたずらなど、補償範囲が広い
  → カーナビ盗難にも確実に対応しやすい
• エコノミー型（限定型）：対象外となるリスクが多く、盗難は補償外の場合あり
  → 加入前に必ず補償範囲を確認する

→ これにより、一体型・ポータブル型の両方に備えることができます。

■ まとめ：ナビの“種類”と“保険の補償範囲”を正確に把握せよ

カーナビ盗難に備えるには、

• ナビが「車両の一部」なのか「持ち込み品」なのかを見極めること
• 保険の補償対象に盗難が含まれているかを確認すること
• 必要に応じて「車両身の回り品補償特約」を付けること

が非常に重要です。

【1】車両保険の補償範囲に「盗難」が含まれているか

自動車が盗まれる・部品を盗まれる・車上荒らしに遭うといった被害は、車両保険に加入していればすべて補償されると思いがちですが、実際には保険の「タイプ」によって対応が異なります。

特に「エコノミー型」や「限定型」の車両保険では、盗難が補償対象外となるケースが少なくありません。補償内容を正しく把握しておくことが重要です。

■ 車両保険の補償タイプと「盗難」対応の違い

補償タイプ	補償範囲	盗難補償の有無	備考
一般型（フルカバー型）	自損事故、当て逃げ、盗難、火災、落書き、自然災害など幅広く補償	〇 補償あり	カーナビ・タイヤなどの盗難も補償される
エコノミー型（限定型）	対車両との衝突・接触など限定的な事故	△ 保険会社によって異なる	一部では盗難補償あり／なしを選べるタイプも
車対車限定型	他車との衝突事故のみ補償	× 補償なし	盗難・当て逃げ・自損事故は対象外

■ 確認すべきポイント（契約前・契約中）

【1】加入しているのは「一般型」か「限定型」か？

• 補償範囲の広い「一般型」に加入していれば、盗難は基本的に補償対象
• 安さを重視して「エコノミー型」にした場合、盗難が含まれないことがある

【2】盗難の「補償対象範囲」の明記

• 保険証券や約款で「盗難」補償が対象かどうか明記されているか確認
• 「車両盗難」「車上荒らし」などの文言があるかをチェック

【3】盗難に関する条件の有無

• 鍵をかけていたか（施錠義務）
• 正規の保管場所にあったか
• 深夜の無施錠放置など、「重大な過失」があると免責（支払対象外）になることがある

■ 保険金支払いの流れ（盗難時）

1. 警察に盗難被害を届け出、受理番号を取得
2. 保険会社に事故報告（※遅延すると支払対象外になる場合あり）
3. 車両保険に基づき、時価額または再取得費用で保険金支払い（全損扱い）

【2】ナビの金額が保険金額の範囲内であるか

カーナビ（特に社外高機能モデル）は数万円〜数十万円する精密機器です。盗難や事故などで損傷した場合、

車両保険金額の設定次第で補償が足りなくなることがあるため、保険加入時に適切な金額を設定しておくことが重要です。

■ 車両保険の「保険金額」とは？

● 意味

保険契約時に設定する「この車に対して補償される最大金額」。
実際の支払金額は、「その車の時価相当額」や「損害の程度」によって決まります。

● 設定方法

• 保険会社が提示する「協定保険価額（時価額）」に基づく
• 多くは型式・初度登録・走行距離などを基に自動算出される

■ ナビの金額は「車両保険の範囲」に含まれるのか？

【1】一体型ナビの場合（ディーラー装着含む）

• 車両の一部として扱われる
• → 車両保険金額の範囲内で補償対象となる

【2】社外品・後付け高機能ナビの場合

• 一部保険会社では「特装部品・オプション装備」として別管理
• → 契約時に申告しておかないと補償されないこともある
• 申告した場合でも、車両保険金額に含める形で評価される

【3】ポータブルナビ（着脱式）

• 「車両の構成部品」とは見なされない
• → 原則として車両身の回り品補償特約がなければ対象外

■ 補償が不足する主なケース

年式の古い車に高額ナビを装着している

• 車の時価額が50万円でも、ナビ単体が30万円 → 保険金額上限に達して補償不足になる恐れ

ナビを保険会社に申告していない

• 社外ナビは、保険上“改造品”として申告が必要なことがある

複数の盗難被害が同時に発生

• ナビ＋タイヤ＋修理代 → 合計で保険金上限を超える場合、一部自己負担

【3】「特装品・改造品」の申告の必要性

自動車保険の車両保険は、「契約時に保険会社が把握・評価している車両の状態」を基に補償額が設定されます。

そのため、契約後に装着したナビ・エアロ・ホイールなどの追加装備（＝特装品・改造品）は、申告しないと補償されないリスクがあります。

■ 特装品・改造品とは何か？

【定義】

保険会社によって表記は異なりますが、一般的に以下が「特装品」や「改造品」とみなされます。

■ なぜ申告が必要なのか？

【1】保険金額の適正設定のため

• 車両保険金額は、車両本体＋特装品の総額を基に決定されます
• 未申告だと、ナビなどの価格が補償金額に反映されず、補償不足に

【2】補償対象の明確化のため

• 事故や盗難で特装品が損害を受けても、申告されていなければ補償外
• 申告していれば、補償対象として明確に扱われる

【3】保険会社の査定基準に準拠するため

• 保険会社は“保険契約時の仕様”を前提に損害評価を行うため、
  装備の存在を把握していないと査定額が大幅に下がることがある

■ 申告が必要な装備の判断基準

以下のチェックポイントに該当する場合は、申告の必要性が高いと考えましょう。

• 購入時にディーラー以外で後付けした装備
• 社外品で取り外しができないもの（固定設置）
• メーカーオプションではないが、販売店オプションや持ち込み装着した機器
• 価格が1点あたり10万円を超えるもの（例：高級ナビ、サウンドシステムなど）

■ 申告しなかった場合のリスク

状況	補償対応
社外ナビを盗難されたが未申告	× 補償されない可能性が高い
社外アルミホイールが事故で破損	× 車両本体に含まれておらず補償外扱い
特装品が高額でも保険金額が時価ベース	△ 時価を超える部分は自己負担に

■ 特装品申告とナビ補償の関係

ナビの種類	設置状況	申告の必要性	補償される条件
純正一体型ナビ	新車時から装備	原則不要	車両保険に自動で含まれる
社外一体型ナビ	後付け・固定	申告必要	保険金額に含めておけば補償対象
ポータブルナビ	着脱・携行可	対象外	→「車両身の回り品補償特約」が必要